不動産売買仲介(私鉄)のメリット・デメリット!年収は?

東急リバブルや近鉄不動産など、電鉄系グループに属する不動産仲介会社って聞いたことはあるけど、実際の仕事内容や働き方は意外と知られていないのではないでしょうか。
- 「大手っぽいけど、稼げるの?」
- 「雰囲気はお堅そう?自由度はあるの?」
そんな疑問をお持ちの方へ。
今回は「私鉄系」の不動産売買仲介の仕事内容・集客方法・年収事情・向き不向きまでリアルに解説します。
私鉄系の売買仲介の仕事内容とは?
基本は「物元」営業。売却依頼を取りに行く仕事
私鉄系の不動産仲介のメイン業務は、物件を「売りたい」お客様を探す=物元営業です。
つまり、仲介業務の中でも「売却を預かる」側を取るのが基本。
そのために、朝から晩までチラシをまいたり、ポスティングや反響対応をしたりして、売却ニーズを拾いにいきます。
「買いたい人を探す(客付け)」よりも、「売りたい人から物件を預かる」ことが重視されるのが私鉄系の特徴です。
このスタイルはゼネコン系にも似ていますが、私鉄系はより堅実・誠実な営業を重視する傾向があります。
沿線ブランドを活かした来店集客もあり
私鉄系といえば「○○線沿いの不動産に強い」というイメージがありますよね。
実際、東急リバブルや阪急不動産などは、駅近の好立地に店舗を構え、路線ブランドを活かした反響集客を行っています。
「沿線に住みたい」「駅近の物件を探してる」
そんなニーズを自然に拾えるのが、私鉄系の強みです。
また、グループ内にデベロッパーや管理会社を持っていることも多く、内部からの売却案件紹介がある点もゼネコン系と似た構造です。
私鉄系不動産売買仲介で働くメリットとは?
正しい不動産営業の基礎が学べる
私鉄系の営業スタイルは非常にオーソドックスで堅実です。
グレーなテクニックや裏技的な営業はほぼなく、社内ルールや法令を順守しながら、地道に営業を重ねていくスタイルです。
そのため、新人のうちに基本に忠実な営業マナーや契約業務をしっかり学べる環境が整っています。
そんな方にはぴったりの環境です。
ネームバリューが強く、安心感がある
「東急リバブル」「近鉄不動産」といった名前には、地域の信頼感と実績があります。
そのため、飛び込みやテレアポをしなくても、店舗に自然とお客様が来てくれるケースが多いのも魅力のひとつです。
沿線に暮らす方々にとって「この会社なら安心」と思われるブランド力は、営業活動を大きく後押ししてくれます。
私鉄系不動産売買仲介のデメリット:高収入を目指すには不向きかも
ルールがしっかりしている分、自由度は低め
堅実で安定している反面、成果を出しても「爆発的に稼げる」わけではないのが私鉄系の特徴です。
あくまで「着実に」「真面目に」という社風のもと、ルールを守って働くことが求められるため、自由にガツガツ攻めたいタイプの人にはやや窮屈に感じられるかもしれません。
また、グループの一員としてバランスを取る必要があるため、個人の判断で大きく動くことが難しい場面も多いです。
裏技や独自テクニックは学びにくい
地場のように「スピード勝負」「現場の判断優先」という文化は薄く、社内フローやマニュアルに沿って動くことが基本です。
そのため、「契約をとる裏ワザ」や「数字だけを狙う戦略」などはあまり存在せず、売買仲介の泥臭い現場感を学びたい人には物足りないかもしれません。
私鉄系仲介の年収は?報酬体系と実例
私鉄系の仲介会社の年収は、固定給+インセンティブ(賞与)の構成です。
固定給:年収400〜500万円程度
賞与:売上に応じて支給。料率は3〜10%が目安
(例:半期で2000万円売上 → 賞与100万円)年収目安:400万円〜1000万円程度
トップセールス:最大2000万円前後も可能
たとえば、年間売上1億円の営業なら、インセンティブだけで1000万円近くになる計算です。
とはいえ、他業態と比べてインセンティブ率はやや低めの傾向があるため、数字を出しても収入の伸び幅は限定的というのが実情です。
「安定して長く働く」「着実にキャリアを積み上げたい」
そんな人にとっては非常にバランスの良い年収モデルですが、「20代で年収2000万円を狙いたい!」というタイプには、物足りなく感じるかもしれません。
代表的な私鉄系不動産売買仲介会社
以下の企業が、私鉄グループに属する不動産売買仲介会社の代表格です。
いずれも鉄道沿線を軸に地域密着で営業を展開しており、グループ内連携による情報の豊富さや、安心感のあるブランドが特徴です。
まとめ:堅実に成長したい人にぴったりの環境
私鉄系の不動産売買仲介会社は、
という点で、不動産営業を着実に学びたい人におすすめの環境です。
一方で、
といった制約もあります。
「堅実にキャリアを積みたい」「着実に信頼を重ねたい」そんな思いを持つ方には、私鉄系の仲介会社は非常に良い選択肢になるはずです。
転職を考える際の参考として、ぜひチェックしてみてください。

